欧米大学における寄付金の重要性
秋学期の授業が始まって、キャンパス内では多くの学生が行き交うようになり、時折サークルの勧誘する学生の姿もメイン通りで見かけたりしています。
前回の記事では欧米などの大学院でのPhD学生の待遇について書きました。一人のPhD学生を学科、教授先生などが年間数百万円に上る資金を出し、学生自身への学費＋生活費支給が成り立っています。
大学院によっては初年度は学科から支給されるケースも、100人の新入生がいたとすればそれだけで年間数億円の資金を学生の為に確保しなければならなくなります。まだ研究室に配属されていない学生に対してこれだけの予算を確保するには、どうするかというと卒業生等からの寄付金の存在が挙げられます。
例えばこちらのForbesの昨年の記事では、アメリカの各大学への寄付金のランキングが記されています。首位のHarvard大学への寄付金は、日本円にして年間1300億円にも達しています。これは日本の大手企業の年間利益に匹敵する金額になります[1]。
もっと最近の例を挙げるならば、こちらの例が記憶に新しいです。
ニューヨーク大学は、医学部生全員に対して学費無料の奨学金を設立したと発表しています。記事の中では、確保した498億円のうち、110億円が一人による寄付だったと記されています。
このように、アメリカの大学の運営は、卒業生などからの多額の寄付金によって支えられています。新入生に対する学費免除などの待遇は、いわば投資のような位置付けになります。将来この学生が卒業して社会に出る時は、〇〇大卒として母校の名声を高めるとともに、成功した暁には寄付金の形で恩返ししてもらいます。前回紹介した記事の中にもありましたが、アメリカの大学はある意味資本主義市場原理で回っていて、投資に値する学生を選抜しているとも言えます。
アメリカの大学院への出願準備する際は、大学側から投資してもらう、という視点が欠かせません。在学中に何を学び、それを将来どのように生かし、どんな夢を実現するかをはっきりアピールする必要があります。
[1] 営業利益：株式ランキング - Yahoo!ファイナンス
